仮想通貨ビットコインの歴史を過去チャートと年表で振り返る【2009～2020年】

ビットコイン白書原文

何度か改良を加え3か月後、サトシ・ナカモトは、サイファーパンクのメーリングリストに自身の主張「普遍的通貨という至高の宝を探す旅を長らく阻んでいた多くの問題を解決した」と共に9ページのPDF論文「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」を公開。(のちにビットコイン白書と呼ばれる)
サトシの論文に可能性を感じたハル・フィニー(Hal Finney)と共にビットコインがプロジェクト始動。※ハルは病気ALSにより既に他界している

Satoshi Nakamotoの素性については(日本人か外国人なのかも)ほとんど謎のまま。

ハル・フィニーのツイート(引用)

ビットコイン開発者Satoshi Nakamotoが論文を発表から約2か月後のことでした。
当時の共同開発者ハル・フィニー(Hal Finney)がTwitterでも呟いています。

BTCのバージョン0.1がリリースされ、サトシ・ナカモトがテストしていたビットコインネットワークに誰でも参加できるようになった。

初めてサトシからHalへビットコイン送信が行われた。

New Liberty Standardによりビットコインと法定通貨の交換レートがBTC採掘(マイニング)に必要な電気料金に基づき初めて提示された。当時の価格は1ドル1,309.03BTC、日本円で1BTC約0.07円。

5,050BTCが5.02ドルで購入され、初めてのビットコインと法定通貨間の交換となった。

ピザ2枚(約25ドル)と10,000BTCの交換され、最初のビットコイン決済の例となった。
※店舗側がビットコイン決済を受け付けていたわけではなく、ピザの購入代金を第三者にビットコインで支払い、その第三者にピザを通常の決済方法で買ってもらったという流れ。

コンピュータ系ニュース電子掲示板「Slashdot」でビットコインが取り上げられ、多くの人々にビットコインが知られるようになる。

Jed McCalebジェドマケーレブ(後のripple創業者)により、世界初のビットコイン取引所「Mt.Gox(マウントゴックス)」がサービス開始。元はトレーディングカードゲーム マジック:ザ・ギャザリングのオンライン交換所だった。

ビットコインの脆弱性を突き1,840億BTCが偽造され、最悪のセキュリティ事件になりかけたが、すぐ開発チームにより修正がなされ事なきを得た。

世界初のマイニングプールであるSlush’s poolが初めてビットコインの採掘に成功した。

世界的な内部告発サイト「ウィキリークス」がPaypal支払いを停止されたことで、寄付・決済手段としてビットコインに投資を始める。これを受けビットコインは暴騰した。

Mark Karpelesマークカルプレスが運営する日本を本社とするTibanne社がMt.Goxを買収。日本初の取引所となる。※アクセス増大で手に負えなくなったジェドに半ば売りつけられた。

大手メディアTIME誌で初めてビットコインの特集が組まれ、バブルが始まった。

メディアに注目されたことにより急速にビットコイン価格が上昇し、一時31.91ドル(¥1,489)をつけた。

Mt.Goxが初めてハッキング被害を受け、ビットコインやユーザー情報・パスワードが盗難され約1週間取引が停止。連鎖的に他の取引所からもビットコインの盗難が発生し、ビットコイン価格が暴落した。

ビットコインが違法行為に使われる可能性が高いという内容のFBIの内部資料が流出。

WordPressがビットコイン決済の受付を開始。これまでで最大規模のビットコイン決済事業者となった。

210,000ブロックごとに行われるBTCマイニング報酬の半減期が初めて実施。これによりマイニング報酬は50BTC→25BTCへ半減した。

ビットコインのバージョン0.8.0のバグにより、数時間の間これまで最長のブロックチェーンの分岐が発生。0.8.1へのバージョンアップによりすぐに修正された。

3月16日から起きたキプロスの金融危機により、キプロス国内銀行が閉鎖、法定通貨への信用が低下し、国家に制御されないビットコインへの資金流入が高まる。BTCは過去最高価格となり一時1BTC266ドルをつけた。

アメリカ・カリフォルニア州サンディエゴで世界初のビットコインATMが設置された。

アメリカで違法薬物の取引などで支持されていた闇サイト「シルクロード」の運営者ロス・ウルブリヒトがFBIにより逮捕、サイトが閉鎖された。

NHK初ビットコイン特集

NHKが初めてビットコインに関する特集を放送。日本の大手テレビ放送メディアで最初にビットコインが取り上げられたことで日本マネーを呼び込みました。

NHKのビットコイン特集という良ファンダを受け、この日ビットコインが史上最高価格となり、一時127,800円/BTCを記録。

最高価格を記録した同日、中国政府が金融機関によるビットコインの取り扱いを一切禁止すると発表。これを受け民営の中国取引所が自主的に一時サービスを中止、大きく価格が下落することになった。

2010年から圧倒的な取引シェアを占めていたMt.Gox取引所が、ビットコインのハッキング盗難被害により取引を中止しそのまま閉鎖した。

Mt.Goxの閉鎖後、初めて国内取引所etwingsが開設。etwingsは後にウォレットサービス等を提供していたZaifに買収される。

マイニングプールのGhash.ioのハッシュレート(採掘力)が51%に到達し、51%攻撃(二重支払い)のリスクが高まる。Ghash.io内のマイナーが他のマイニングプールに移ることで危機は回避されたが、これ以後価格は低迷することに。

Mt.Goxの閉鎖後最大規模だったBitstamp取引所がハッキング被害。被害額は約500万ドルであると発表された。

アメリカニューヨーク州でのビットコイン事業を免許制とする「BitLicense」が公表された。免許取得費に5,000ドルを課す等厳しい内容であった為、多くのBTC関連企業がニューヨークから撤退した。

Mt.Goxの元経営者Mark Karpelesマルクカルプレスが口座残高を不正操作した容疑で逮捕された。後日、業務上横領の容疑でも再逮捕される。

ブロックサイズ問題・スケーラビリティ問題によるビットコインコミュニティの分裂により開発チーム内の一部が、ビットコインの元のブロックチェーンから分岐(ハードフォーク)する新バージョンBitcoin XTをリリース。実際には分岐は発生しなかったが、開発コミュニティの分裂によりフォークコインが生み出される初めてのケースとなった。

欧州司法裁判所によりビットコインの売買におけるVAT(付加価値税, 消費税)は非課税であるという判決が下さた。このニュースをきっかけとして大きく価格が上昇した。

Bitcoin XTに続きビットコインのフォーク版となるBitcoin Unlimitedがリリース(値は付いてない)。

通販事業やレンタル事業等を手掛ける総合サイトDMM.comでビットコイン決済開始。日本国内大企業のBTC決済最初の例となった。

ビットコインは二回目の半減期を迎え、マイニング採掘報酬が25BTCから12.5BTCへと半減した。

当時世界最大の取引シェアだったbitfinex取引所がハッキングを受け、約12万BTC(約6347万ドル)が盗難被害にあった。この事件後ビットコイン価格は下落・低迷した。

日本円建てで、Mt.Gox事件前の最高価格を超える史上最高価格をつけた。

同日、中国人民銀行が中国国内の三大取引所OKCoin、BTCC、Huobiを呼び出し、会合、ビットコイン投資の過熱に対する警告を出した。これにより？大きく価格が下落。
この後中国取引所の取引手数料無料が撤廃される等規制の影響で、圧倒的だった中国取引所の取引高が大きく減少した。

世界的にビットコイン価格が上昇し、ドル建てで2013年以来史上最高価格の約1330ドルをつけた。

日本で初めて、ビットコインをはじめとする仮想通貨を法律内で規定した改正資金決済法等が施行された。これにより利用者保護が重視され国内仮想通貨取引所は対応に追われました。

ビットコインのブロックチェーンが初めて正式に分裂することになり、ハードフォークによって新たな通貨Bitcoin Cashが誕生。
今までのBTCフォーク、Bitcoin XT・Classic・Unlimited等のコミュニティが合流し、長年続いていたスケーラビリティ問題の結論となった。

Bitcoin Cash誕生の影響もあり、ビットコインの署名部分を従来とは別の領域に格納する技術SegWit(セグウィット)が有効化された。これによりブロック上限が4倍に上昇、取引処理能力が向上した。

中国政府の取り締まりにより、中華大手BTCCが取引停止を発表。これにより相場が暴落した。

国内で史上最高価格を記録。今後2年破られない。

同日、世界最大規模の先物取引所であるアメリカCME(シカゴ・マーカンタイル取引所)でビットコインの先物取引がスタート。
一週間前にはCBOE(シカゴ・オプション取引所)でもビットコインの先物取引が始まってた※撤退済。

即時・手数料無料決済を実現する技術Lightning Networkを利用してTorGuardからVPNルーターを購入したユーザーが現れ、世界初のLightning Networkによる物品購入となった。

日本国内の仮想通貨取引所coincheckがハッキング被害を受け、被害額は史上最大約580億円となった。仮想通貨バブルで世間の関心も高かった故に大きく報道され、相場低迷を象徴する出来事となった。

フェイスブックが、多くの広告が詐欺的で危険だとして、仮想通貨・ICO・バイナリオプションに関する広告を全世界で全面禁止した。
同年3月にはGoogle、twitterも同様の理由で仮想通貨関連の広告を禁止すると発表。

世界でも有数の取引高がある韓国で仮想通貨の取引規制が導入。取引を行うには本人確認が義務付けられ、匿名取引が禁止された。

フェイスブックが、同年初めに全面禁止としていた仮想通貨関連の広告を、ICOやバイナリオプションを除き解禁。Googleも、数か月後に同様に一部解禁すると方針転換。

日本国内の仮想通貨取引所Zaif(ザイフ)がハッキング被害を受け、ビットコインを含め複数の仮想通貨で合計約70億円の被害。この後ZaifはFISCOに買収される。

仮想通貨市場全体も全面安相場になり、年初来安値を更新。最も価格急落へ影響したのは翌日に控えるビットコインキャッシュのハードフォーク問題と見られ、ハッシュ戦争によりマイナーのハッシュレートが急変したことが関係していると思われる。

ビットコインから分裂したBitcoin Cashがさらに分裂しBitcoin Cash(Bitcoin ABC)とBitcoin SVとなった。ビットコインのフォークコインからさらにハードフォークしたのは初のケース。(コミュニティ内の権力闘争が原因…)

この日、ビットコインのブロックチェーンの最初のブロック(genesis block)が誕生してからちょうど10年となった。

ニュージーランドの仮想通貨取引所Cryptopiaがハッキング被害、損失額は360万USD(3.9億円)。これを受けビットコインは6％下落した。

大口のビットコイン投資家が主要な仮想通貨取引所coinbase、Kraken、Bitstampに総額約1億ドル（約111億円）相当となる20000BTCを送金し価格操作に使ったのではと言われている。

テザー社やBitfinexが、950億円相当にのぼる損失を隠すためにステーブルコインUSDTの担保金から資金を不正利用、顧客資産と企業資金を混在させていたという報告を受け、BTCも5％下落した。

中国人民元は、米中貿易摩擦の激化を背景に過去最安値を記録。韓国ウォンも二年ぶり1ドル＝1200ウォン水準にまで下落。香港の「逃亡犯条例」改正案を巡る大規模デモも終息の気配を見せず、経済への悪影響の懸念がビットコインに追い風になったとされる。

ビットコインは8月中旬に起きたアルゼンチンの政治的不安、今回の資本規制でプレミアムが発生した。

日本人の8,200万人以上が利用するアプリ「LINE」上のウォレットから仮想通貨取引所へアクセスを可能にした。

グーグルはスーパコンピューターの計算能力をはるかに超える量子コンピューターの実証に成功したと発表。これにより仮想通貨の秘密鍵を計算できてしまうのではないかという懸念からBTCは急落(の可能性)。

中国共産党の会合で、ブロックチェーン技術のガイダンス整備と規制の強化、デジタル資産取引など実体経済との統合を積極的に推進するよう指示した。これを受けてか、BTCは急上昇した。

韓国の仮想通貨取引所UpBitアップビットのホットウォレットに保管していたイーサリアム342,000ETH、約580億ウォン（約53億円）相当が流出。これを受けてBTC・ETH共に下落した。

1月3日にイランの革命防衛隊幹部を米軍が殺害、8日にはイラクの米軍基地が報復でミサイル攻撃を受けた。戦争は回避されたが情勢不安を受けてビットコイン価格は上昇。

BTC、アルトコイン共に上昇し、中でもBCHのフォークコインBSVがBCHの時価総額を抜くという珍事がおきた。

中国武漢で発症した新型肺炎ウイルスが世界的流行、経済停滞による恐慌の足音が忍び寄る。

OPECの協議決裂、サウジアラビアの原油増産により先物市場が混乱、BTCも暴落。

WHOによりパンデミック宣言、世界同時株安・円高のパニック相場でBTC価格も大暴落。今年最安値8000→4200＄を記録。

ビットコインが4200＄を付けた大暴落から約二か月で10000＄まで全戻しを達成。