仮想通貨ビットコインの歴史を過去チャート年表で振り返る【2022～2009年】

仮想通貨コラム

2022.05.12 2020.01.17

仮想通貨ビットコイン(BTC)の誕生から現在に至るまでの主な出来事とチャートを照らし合わせ、時系列で分かりやすくご紹介します。

ビットコインの歴史は一度知ってしまうと非常に面白く、どんな角度から見ても興味深い物語が転がっています。今後いくつもビットコインの歴史を題材にした映画が作られていくと思います。

ビットコインを知っている大半の方は、2017年の仮想通貨バブル期以降しか知らないと思います。
どんな出来事をきっかけに暴騰・暴落は起きているのか？
何がきっかけに上昇・下落トレンドが始まっているのか？
この記事をきっかけに、この胡散臭くもドラマティックな、激動のBTCの歴史に触れてみましょう！

事実は小説よりも奇なり。

この記事の目次

2022年ビットコインとインフレ経済
2021年進撃のビットコイン
2020年ビットコイン3回目の半減期
2019年復活のビットコイン
2018年ビットコイン規制強化と相場低迷
2017年世界規模のビットコインバブル
2016年ビットコイン2回目の半減期
2015年以前へ

2022年ビットコインとインフレ経済

インフレ経済とビットコイン

2022.1.20
世界的にインフレ加速
アメリカをはじめ先進国で、1982年以来最も高いインフレ率となり、金融引き締め懸念からビットコイン下落。
2022.2.24
ロシアがウクライナに侵攻
ロシアがウクライナに侵攻したことで金融市場全体が大きく下落、制裁等による経済不安。
2022.4
STEPNが流行る
NFTを組み合わせたWalk to earnのSTEPNが人気に。
2022.4.1
FTX Japan誕生
Liquid を買収しFTX Japanが正式に営業開始。
2022.4.28
中央アフリカがBTCを法定通貨に
中央アフリカが正式にビットコインを法定通貨に採用することを決定した。エルサルバドルに続き二か国目。
2022.5.9
UST/LUNAショック
ステーブルコインUSTとLUNAが連動崩壊。下落相場だったこともありBTCも3万$割れ。

2021年進撃のビットコイン

最高値更新のビットコイン

2021.1.2
ビットコイン3万ドル突破
心理的節目である3万ドルをビットコインが初めて突破する。
2021.1.4
ビットコインが米トップニュースに
Financial Times、等米大手メディアがビットコインの価格上昇をトップニュースとして掲載。
2021.2.8
Tesla社とイーロンマスク氏がBTC購入を公表
世界一位の大富豪イーロンマスク氏、そしてTesla社がビットコイン購入を公表（数か月前から買い集め？）。その直後BTCは43000＄を超え史上最高値更新、ダウやS&P500も史上最高値を更新し金融市場全体がバブル。
2021.2.11
大手金融企業マスターカードが仮想通貨での直接決済対応を発表
消費者や店舗、ビジネスがデジタル価値を転送できる選択肢を拡大した。
2021.3
NFT市場が盛り上がる
バンクシーやBeeple等著名アーティストの参入でNFT売買が活発に。高値で取引される。
2021.3.11
米、1.9兆ドルの財政出動
バイデン米大統領、1.9兆ドルの新型コロナ対策法案に署名。各国で紙幣が増刷されインフレが加速。
2021.4.14
Coinbaseがナスダック上場
暗号通貨取引所として初の米国株式市場上場となる、世界から注目が集まった。
2021.4.14
ビットコイン最高値更新
ビットコインが最高値65000ドルをつける。DefiやDogeなどアルトコインもバブル相場になる。
2021.5.19
50%大暴落
Tesla社のBTC支払い停止、中国政府からの暗号通貨規制とマイナスファンダが続き仮想通貨市場が突出して暴落。
2021.6.9
ビットコインが初めて法定通貨に
エルサルバドルで、ビットコインが初の法定通貨に正式に閣議決定した。
2021.7.3
BTC採掘難易度が歴史的下落幅
中国のマイニング業者規制によりハッシュレートが下落、BTC採掘難易度調整でビットコイン史上最大の下落率－27.9％を記録した。
2021.9.7
ビットコインの法定通貨化
エルサルバドルでBTCが法定通貨となり、政府公認ウォレットの普及、ATMの設置などインフラが進む。
2021.10.16
初のビットコイン先物ETF承認
米国SECが初めてビットコインETFを承認（ProShares）。ビットコイン価格は円建てで史上最高値を超え710万円をつけた。
2021.10.19
初のビットコインETF上場
米国初ProShares社のビットコインETF(BITO)は、上場初日出来高が金融市場全体で史上二位となった。ビットコイン価格はドル建てで史上最高値に迫る64500ドルをつけた。
2021.11.9
ビットコイン最高値更新
7か月ぶりにBTCが最高値更新。67500＄を超える。
2021.11.14
ビットコインのTaprootアップデート
4年ぶりのビットコインアップデートSegwit以来、Taprootがアクティベート。

2020年ビットコイン3回目の半減期

半減期で上昇期待高まる

2020.1.3
アメリカ・イラク戦争懸念でBTC上昇
1月3日にイランの革命防衛隊幹部を米軍が殺害、8日にはイラクの米軍基地が報復でミサイル攻撃を受けた。戦争は回避されたが情勢不安を受けてビットコイン価格は上昇。
2020.1.14
米CMEがビットコインのオプション取引を開始
2020.2
新型コロナウイルスの世界的流行
中国武漢で発症した新型肺炎ウイルスが世界的流行、経済停滞による恐慌の足音が忍び寄る。
2020.3.9
原油暴落、株価暴落
OPEC協議決裂、サウジアラビアの原油増産により先物市場が混乱、BTCも暴落。
2020.3.12
コロナショック
WHOによりパンデミック宣言、世界同時株安・円高のパニック相場でBTC価格も大暴落。今年最安値8000→4200＄を記録。
2020.4.7
日本で緊急事態宣言発令
2020.4.9
BCH半減期
2020.5.7
暴落から全戻し
ビットコインが4200＄を付けた大暴落から約二か月で10000＄まで全戻しを達成。
2020.5.12
ビットコイン3回目の半減期
過去二回の半減期の前後でビットコイン価格が上昇したことから、半減期によるバブルの再来が期待される
2020.8
Defiバブル
Sushi、YFIなどdefiトークンが盛り上がる。Uniswap取引所が人気に。
2020.9
米機関投資家BTC爆買い
ナスダック上場企業MicroStrategy、Grayscale、スクエアなど世界的企業が採掘ペースを上回るペースでBTC現物を買い集める。
202010.16
OKExが全ての出金を突如停止
CEOが中国公安捜査を受け、11月26日まで資金が拘束されることに。
2020.10.21
PayPalが仮想通貨売買対応を正式発表
2020.11.15
BCHハードフォーク
Bitcoin Cash ABC (BCH ABC) と Bitcoin Cash Node (BCHN)に分かれる。
2020.12.15
Pornhubが仮想通貨支払いのみに
VISAやMASTERが未成年コンテンツを問題視し撤退。
2020.12.16
BTC20,000ドル突破
前回2017年末のバブル高値約20,000＄を明確に突破、3年ぶりの最高値更新となった。
2020.12.23
リップルショック
米SECがRipple社XRPを提訴、長年のスキャム紛いな販売方法や価格操作が明るみになりXRPが前日比－50％暴落。

2019年復活のビットコイン

ビットコインが下落トレンドから抜け出す

2019.1.3
ビットコインの最初のブロックから10周年
2019.1.15
Cryptopiaがハッキング被害

ニュージーランドの仮想通貨取引所Cryptopiaがハッキング被害、損失額は360万USD(3.9億円)。これを受けビットコインは6％下落した。
2019.4.2
ビットコインが前日比で20%を超える暴騰
大口のビットコイン投資家が主要な仮想通貨取引所coinbase、Kraken、Bitstampに総額約1億ドル（約111億円）相当となる20000BTCを送金し価格操作に使ったのではと言われている。
2019.4.26
テザー社の資産不正利用によりBTC急落
テザー社やBitfinexが、950億円相当にのぼる損失を隠すためにステーブルコインUSDTの担保金から資金を不正利用、顧客資産と企業資金を混在させていたという報告を受け、BTCも5％下落した。
2019.5.30
仮想通貨取引所TAOTAOがサービス開始
2019.6.18
facebookがLibraのホワイトペーパーを公開
2019.7.2
bitflyerが新規口座の受付再開
2019.7.12
BITPOINTでハッキング被害
日本国内取引所のビットポイントが35億円相当の不正流出被害。12月まで営業を停止することとなる。
2019.8.5
アジア経済不安によりビットコイン上昇
中国人民元は、米中貿易摩擦の激化を背景に過去最安値を記録。韓国ウォンも二年ぶり1ドル＝1200ウォン水準にまで下落。香港の「逃亡犯条例」改正案を巡る大規模デモも終息の気配を見せず、経済への悪影響の懸念がビットコインに追い風になったとされる。
2019.8.19
仮想通貨取引「楽天ウォレット(旧みんなのビットコイン)」サービス開始
2019.9.2
アルゼンチンの国内資本規制によりビットコイン上昇
ビットコインは8月中旬に起きたアルゼンチンの政治的不安、今回の資本規制でプレミアムが発生した。
2019.9.13
Binanceの先物取引がリリース
2019.9.17
LINEの仮想通貨取引所BITMAXリリース
日本人の8,200万人以上が利用するアプリ「LINE」上のウォレットから仮想通貨取引所へアクセスを可能にした。
2019.9.23
Bakktがビットコイン先物とカストディサービスを開始
2019.10.23
Googleがスパコンを超えた量子コンピューターを発表
グーグルはスーパコンピューターの計算能力をはるかに超える量子コンピューターの実証に成功したと発表。これにより仮想通貨の秘密鍵を計算できてしまうのではないかという懸念からBTCは急落(の可能性)。
2019.10.24
中国がブロックチェーン、デジタル通貨推進を声明
中国共産党の会合で、ブロックチェーン技術のガイダンス整備と規制の強化、デジタル資産取引など実体経済との統合を積極的に推進するよう指示した。これを受けてかBTCは急上昇した。
2019.11.27
韓国取引所UpBitでハッキング被害
韓国の仮想通貨取引所UpBitアップビットのホットウォレットに保管していたイーサリアム342,000ETH、約580億ウォン（約53億円）相当が流出。これを受けてBTC・ETH共に下落した。

2018年ビットコイン規制強化と相場低迷

社会の逆風が強まり規制が目立つ一年

2018.1.11
DMM Bitcoinがサービス開始
2018.1.15
Lightning Networkの実用化
即時・手数料無料決済を実現する技術Lightning Networkを利用してTorGuardからVPNルーターを購入したユーザーが現れ、世界初のLightning Networkによる物品購入となった。
2018.1.26
Coincheckハッキング被害
日本国内の仮想通貨取引所coincheckがハッキング被害を受け、被害額は史上最大約580億円となった。仮想通貨バブルで世間の関心も高かった故に大きく報道され、相場低迷を象徴する出来事となった。
2018.1.30
仮想通貨関連の広告が禁止
フェイスブックが、多くの広告が詐欺的で危険だとして、仮想通貨・ICO・バイナリオプションに関する広告を全世界で全面禁止した。
同年3月にはGoogle、twitterも同様の理由で仮想通貨関連の広告を禁止すると発表。
2018.1.30
韓国で仮想通貨取引規制が導入
世界でも有数の取引高がある韓国で仮想通貨の取引規制が導入。取引を行うには本人確認が義務付けられ、匿名取引が禁止された。
2018.6.4
SBIバーチャル・カレンシーズがサービス開始
2018.6.26
仮想通貨関連の広告が一部解禁
フェイスブックが、同年初めに全面禁止としていた仮想通貨関連の広告を、ICOやバイナリオプションを除き解禁。Googleも、数か月後に同様に一部解禁すると方針転換。
2018.9.14
Zaifがハッキング被害
日本国内の仮想通貨取引所Zaif(ザイフ)がハッキング被害を受け、ビットコインを含め複数の仮想通貨で合計約70億円の被害。この後ZaifはFISCOに買収される。
2018.11.14
ハッシュ戦争？ビットコイン15%以上暴落
仮想通貨市場全体も全面安相場になり、年初来安値を更新。最も価格急落へ影響したのは翌日に控えるビットコインキャッシュのハードフォーク問題と見られ、ハッシュ戦争によりマイナーのハッシュレートが急変したことが関係していると思われる。
2018.11.15
Bitcoin Cashから新たにBitcoin SVがハードフォーク
ビットコインから分裂したBitcoin Cashがさらに分裂しBitcoin Cash(Bitcoin ABC)とBitcoin SVとなった。ビットコインのフォークコインからさらにハードフォークしたのは初のケース。(コミュニティ内の権力闘争が原因…)

2017年世界規模のビットコインバブル

仮想通貨バブル到来

2017.1.5
ビットコインが2013年以来の史上最高価格をつける
日本円建てで、Mt.Gox事件前の最高価格を超える史上最高価格をつけた。
2017.1.5
中国人民銀行が中国国内の取引所と会合、調査
同日、中国人民銀行が中国国内の三大取引所OKCoin、BTCC、Huobiを呼び出し、会合、ビットコイン投資の過熱に対する警告を出した。これにより？大きく価格が下落。
この後中国取引所の取引手数料無料が撤廃される等規制の影響で、圧倒的だった中国取引所の取引高が大きく減少した。
2017.3.10
ビットコインがドル建てで史上最高値
世界的にビットコイン価格が上昇し、ドル建てで2013年以来史上最高価格の約1330ドルをつけた。
2017.4.1
日本初のビットコインの規制、改正資金決済法
日本で初めて、ビットコインをはじめとする仮想通貨を法律内で規定した改正資金決済法等が施行された。これにより利用者保護が重視され国内仮想通貨取引所は対応に追われました。
2017.5.23
ニューヨーク合意(NYA)
スケーラビリティ問題を解決する方法でコア開発者とマイナーが対立し、その折衷案としてSegwitをまず行い、その後にブロックサイズを引き上げるSegwit2xを行うことで同意した。
2017.5.31
GMOコインがサービス開始
2017.6.20
ビットコインの記号₿がUnicodeに追加
2017.8.1
ビットコイン分裂、フォークコインBitcoin Cash誕生
ビットコインのブロックチェーンが初めて正式に分裂することになり、ハードフォークによって新たな通貨Bitcoin Cashが誕生。
今までのBTCフォーク、Bitcoin XT・Classic・Unlimited等のコミュニティが合流し、長年続いていたスケーラビリティ問題の結論となった。
2017.8.24
SegWitが有効化
Bitcoin Cash誕生の影響もあり、ビットコインの署名部分を従来とは別の領域に格納する技術SegWit(セグウィット)が有効化された。これによりブロック上限が4倍に上昇、取引処理能力が向上した。
2017.9.15
中国最大取引所BTCCが閉鎖
中国政府の取り締まりにより、中華大手BTCCが取引停止を発表。これにより相場が暴落した。
2017.11.13
マイナーの大移動で暴落
BTCよりもフォークコインBCHのマイニング効率が上昇したため、BTCのハッシュパワーが下落しそれに伴い価格も下落しました。
2017.12.13
CoincheckがCMを開始
2017.12.17
ビットコインが一時史上最高価格をつける
国内で史上最高価格を記録。今後2年破られない。
2017.12.17
CMEでビットコイン先物取引がスタート
同日、世界最大規模の先物取引所であるアメリカCME(シカゴ・マーカンタイル取引所)でビットコインの先物取引がスタート。
一週間前にはCBOE(シカゴ・オプション取引所)でもビットコインの先物取引が始まってた※撤退済。

2016年ビットコイン2回目の半減期

ビットコインの半減期に注目が集まる

2016.2.10
ビットコインのフォークコインBitcoin Classicが発生
2016.3.1
DMM.comでビットコイン決済を受付開始
通販事業やレンタル事業等を手掛ける総合サイトDMM.comでビットコイン決済開始。日本国内大企業のBTC決済最初の例となった。
2016.4.27
DL販売プラットフォームSteamでビットコイン決済開始
2016.7.9
BTC二回目の半減期(25BTC→12.5BTC)
ビットコインは二回目の半減期を迎え、マイニング採掘報酬が25BTCから12.5BTCへと半減した。
2016.8.2
Bitfinexがハッキング被害
当時世界最大の取引シェアだったbitfinex取引所がハッキングを受け、約12万BTC(約6347万ドル)が盗難被害にあった。この事件後ビットコイン価格は下落・低迷した。
2016.11~12
新興国での投機需要からビットコイン続伸

半減期による損益分岐点の上昇。中国やインド、ベネズエラなど新興国での資本・通貨規制のほか、投機需要の拡大、アメリカでトランプが次期大統領に決定で経済の先行き不透明さもあってビットコインに資金が流れ込んだものと思われている。